オリンピックの開会式では1,824台のドローンが描く球体が印象的でしたね！
どうも、ガジェット大好き現役金融営業マンのケヤです。
今日はドローンについての記事となります。
オリンピックで使用されたドローンはIntel製の「Shooting Star」を使用したシステムでしたが、個人で使用する用途であれば一般的には空撮用ドローンになるでしょう。
この記事では、ドローンで最も有名な企業と言える「DJI」が本社を構える深センについてや、DJIの最新型ドローンについて解説していきます。
最新のハイテク技術が集まる都市「深セン」
2021年、投資注目国はアメリカ一強からアメリカと中国の二カ国に移りました。
かつて日本も諸外国の製品を模倣することで成長してきました。
以前中国における模倣と言えば衣料やバッグ類などが中心でした。
「スーパーコピー」と言われるブランド品の偽物が問題視されたこともありました。
いや、今でもありますがｗｗ
しかし、今や中国は海外製品を外観だけであればかなり精巧にコピー出来るまでに成長しました。
中国におけるハイテクの中心地は深センです。
深センは元々は漁村でしたが、1980年代の「改革開放」の時代から香港、台湾の下請けをするための組み立て工場が集まり始めました。
経済特区に指定されると政府からの後押しにより優秀な人財、知識、技術が集まるようになりました。
そんな歴史的背景もあり、各部品から完成までのサプライチェーンが川下から川上まで企業が密集しており、すごいスピードで製品の開発が可能となっています。
「深センの１週間はシリコンバレーの１ヶ月」
なんて言葉も生まれています。
世界一のドローンメーカー「DJI」
ドローンメーカーで最も有名な企業が「DJI」です。
ドローンだけでなく、ジンバルやアクションカメラなども手掛けており、ドローンの世界シェアは70％にも及びます。
HUAWEIのスマートフォンがアメリカによる制裁措置を受けているように、7月23日のロイターニュースで米国防総省がDJIのドローンを国家安全保障に対する脅威になり得るとの見解を示した旨の報道がされています。
HUAWEIも深センに本社を構える通信設備大手で、スマートフォンの出荷は世界第２位となっています。
中国企業は既にアメリカ企業にとっての脅威となっているのです。
DJIの最新ドローン
そんなDJIが手掛けるドローンのうち、実際に購入が出来る最新型のドローンを紹介していきます。
一般向け
まずは一般向けに販売されているドローンで最新機種となるのが「DJI AIR 2S」です。
折り畳んで持ち運べる手軽さが人気のMavicシリーズとして2021年4月に発売されました。
１インチのCMOSセンサーを搭載し、最大伝送距離12km（日本は8km）というプロ向けモデルに迫るスペックが魅力的な１台です。
プロ向け
映画制作用ドローンとして販売されているのが「Inspire 2」です。
最新の画像処理システムを搭載しており、最大6Kの動画をRAW画像で撮影できます。
また専門のオペレーターがいなくても被写体を追尾し、複雑なカメラワークを可能にする「スポットライトプロ」を搭載。
障害物検知・回避機能も備えており、狭い場所での撮影も可能とプロの撮影現場で重宝しそうな１台となっています。
価格は本体のみで￥396,110となっています。
プロ用と考えれば安い、のかな。
産業用
産業用途ではよりタフな使用が求められることとなります。
これを叶えるドローンが「Matrice 300 RTK」です。
運用限界高度7,000ｍ、最大飛行時間55分、最大伝送距離15kmと圧倒的なスペックを誇ります。
消火活動、災害救助の現場などあらゆる現場での運用が可能となっています。
価格は企業向けということで公式サイトからは確認できませんでしたが、国内の取扱店では￥904,860（税込）となっていました。
流石は産業用途、といった価格帯ですね。
日本のドローン事情
日本においては、200gを超えるドローンの飛行には免許が必要となっています。
DJIでも日本の事情を踏まえた199gのモデル「DJI Mini 2」、「Mavic mini」が販売されています。
ですが、小型・軽量のモデルの場合
- 風に流されやすい
- カメラの性能が限定される
- 航続時間が短い
といった問題もあるので、可能であれば免許をとるのが一番かと思います。
まとめ
Aliexpressで安いドローンがいくつもありますが、安いものは伝送距離が短く、カメラ性能がイマイチなのでDJIのモデルを買うのが安心だと思います。
ドローンを日常から使う人は珍しいかもしれませんが、キャンプのお供にする人もいらっしゃるとのこと。
そんな時、操作性に優れたDJIのドローンは初心者にも手が出しやすく安心して使えると思います。
今後もDJI、深センのハイテク企業から目が離せませんね。
投資信託を選ぶ際も、一つ中国株式を取り扱う銘柄を加えてみると面白いと思います。
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